特に初めて外国人を採用する場合には、経営者・人事担当者及び配属先の直属の上司にとっては難易度の高い仕事です。最初の正念場であり、最も重要な役割ですので、しっかり準備をしておきましょう。
就業規則の再確認
採用面接の際に十分に説明し、しかも本人が「雇用契約書」に署名しているのだから大丈夫、と安心せず、入所当日午前中いっぱいかけて、就業規則を再確認することをお勧めします。特に、日本語能力が低く理解度が足りないと想像される従業員には、通訳や母国語の翻訳された書面を用い、徹底的に確認し了承を得ておくことが必要です。後々、「言った言わない」「聞いていない」ということがならないための予防策と言えます。また、日本人従業員にとっても大切なことですので、事務所内や職場の見やすい場所に掲示しておくこともいいでしょう。全社員が意識することが大切です。
評価制度は明確か
海外から単身で日本に乗り込んで働くわけですから、相当なプレッシャーを感じているはずです。また母国の家族や関係者からの期待もありますので、日本ではできるだけ高い評価を受けたい、と思っているでしょう。アジア人に比較的あり得る事例としては、従業員同士で互いの給与明細を見せ合ってしまうことが挙げられます。彼らは自分自身が会社からどのような評価を受け、それに対してどれだけの給与を得ているのか、それを他の従業員と比較することをなんとも思わないわけです。 日本人としてはにわかに信じられませんが、意外に事実です。 よって、公正な評価基準、評価と賃金水準との関係を常に明確にしておくことが、非常に重要なわけです。
言葉の壁をなくしていく工夫をする
コミュニケーションの手段として日本語能力を向上させることは当然です。そのために、福利厚生の一環として日本語教育を率先して取り入れていくことは大切です。一方、日本人の日本語力の向上も必須と言えます。日本人同士であれば通じていた曖昧な表現をせず、外国人にもしっかり伝わる明確かつ分かりやすい日本語を用いなければなりません。外国人と仕事をする上で、毎日がトレーニングの場となります。一方、外国人従業員の母国語を日本人従業員が学ぶ、というのも効果的です。言葉だけではなく、その国の文化を知ることにもつながり、より一層コミュニケーションが深まるでしょう。外国人従業員のモチベーションアップも期待できます。互いの言語や文化を知り合うことは非常に大切なことですので、是非取り入れてみてください。